カテゴリー別アーカイブ: ビジネス (Business)

利益が少なくなってからでは遅いのです(戦略の欠陥を見直しましょう)

今回は、久々に事業戦略の欠陥についてです。
事業をスコープするいろいろな方法があります。以下は個人的見解に過ぎませんが、感ずるところがあれば是非手を打って欲しいと思います。

今は、デジタル部品やソフトを組み込む商品開発が時流です。この動きは、2000年初頭から起こりはじめ、現在ピークです。
この方法は、商品をはめ込む様に構築できます。短い開発期間で品揃え出来ますが、このやり方はどんどん商品価値を下げ続けています。
問題は、価格が下がってきても、同じ様な商品を作り続けていることです。
<Photo Data>2019/05/15
高梨バラ園にて
EOS-7D EF-S15-85mm IS USM
1/250 f5.6 ISO100

もし、ソコソコ利益が確保できて、これを良しとしてしまうと、坂道を下っていることがわかりません。
維持し続けることがいつの間にか戦略になり、商品を繰り出すことに集中してしまっています。このやり方を改めない限り、だんだんと新商品を産み出せなくなっていきます。デジタルプロダクツが招く危険な道です。
多分、そんなに経たない内に、事業体はダメな領域に行くはずです。

こうした結果を避けたいなら、儲かっている内に「どう歩むか」、「どう切り換えるか」がきまってなければなりません。見通しをたてられる経営者を確保していなければ沈むだけです。

過去の話ですが、事業に変革が起こることがあります。TVの世界では、画面がCRTからLCDになり一変しました。薄くなって画質も上がりました。
でも、放送がアナログからデジタルになっても、「放送されているコンテンツを表示する、見る」という基本は変わりません。

PC(パソコン)も同じです。
CPUを動かしてアプリで処理し、見たり、印刷したりといった手元領域で勝負している場合も、機種が変わっただけで、ある所からは追いつかれては対策する流れです。

もし、TVでもPCでも、踏み込まれていないエリアに転ずるなら、ビジネスを拓くことが出来ます。
上の例では、インターネットや検索サイトが新たな路線を拓きました。ネットビジネスは次々とドロップエリアを造り、そこに新しい商品やシステムが生まれています。まだ、未踏のエリアもあります。
旧路線では無く、ネットで拓くビジネスが解の一つでもあります。

しかし、もし、未だ過去の見る、聞く、撮る、話す、運ぶ、、、といった領域で商品を作り続けているなら、それは既存路線です。ただ後れて行くのみです。
未踏分野を創り出すことが最も重要ですが、既存路線を立て直すことで可能な策もあります。脱コモディティーなら、やってみる価値はあります。

上記のニューエリアを切り開くか、既存で立て直しをはかるかは、別の機会に触れますが、既存の立て直しの一つは、脱コモディティーがあります。
このときは、今より価格を高くするしか答えはありません。高くしても乗り越える策を考えだせば抜け出せます。販売は減ってきても回収していける考え方です。

脱コモディテーかニュー(新しくなくても良いが別の)ドロップエリアを見つけることが抜け出す戦略です。

Kazunori Fukuma

1st 初稿 2019/07/19
2nd 文言の修正 2019/07/20
3rd 一部追加 2019/07/28
4th 誤字訂正 2019/10/01

 

バブル後の後退について考える

バブル後日本経済は失速しましたが、その原因の一つは米国を真似た経営手法が影響していると考えています。
その一つがカンパニー制です。
カンパニー制は経営決定を早くするということで導入されました。ほぼ同じ頃導入された人事評価制度などと相まって、多くの組織で採用されました。
この小さく整えて厳密に人事考課していくという手法は、やがて日本の集団成長型の方向性との間に葛藤が生じていきました。
<Photo Data>
2018/08/14
白川郷合掌造りの屋根部屋
旅の途中で
降雪影響を軽減するための屋根構造、屋根部屋は風通しが良く、作業や養蚕、農機具や食品の保管など多用途に使用されてきたと思われる。

Canon EOS−1DX EF24-105mm 1/80 f4

日本ではバブル前よりできあがっていたプロダクト方法は見直されず、顧客側にワンウエイで向かう商品作りはそのまま続いていきました。
やがて200年を超える頃になると、経営はだんだん行き詰まり、売上収益面に陰りが見え始めてきました。準備不足で事業構築がままならず、頻繁に事業再編やM&Aが行われるようになりました。導入された人事制度、評価制度は縮小に結びつき、うまくいてないところは再編が起こり始めたのです。
この結果がどうなっていくかは想像するところです。

カンパニー制は小さな組織、小さな政府です。決定ははやくなったとは思いますが、利益の再配分には至らず、スモールカンパニーでは事業規模が縮小に作用してだんだん収益が落ちていったのです。
事業拡大は資金と人員を伴います。将来に向けて導出しなければならない重要なアイテムまでも自分のことは自分でやれという風潮となり、縮小均衡を招いてしまったのです。良いものがたくさん失われてしまいました。

一方、世界の動きは大規模成長企業の自然な台頭となり、同じドメインで動こうとした小さな政府では太刀打ちできなくなっていったと思われます。
今は世界的なGoogle、日本でもNTTの様な大規模事業会社が周囲にならってか分割が進み、近世代で到来した情報通信カテゴリーのコンペティターから遠のいていきました。
近代的と思われた諸制度は経営のガバナンスにも故障が生じます。執行役、取締役といったレイヤーに分かれただけでは、どうしても内部まで見抜けません。
利益に走る方針があれば、自ら消されないために域の頃の方を考えてしまうのは成り行きだったかもしれません。
小部屋を作って縛っては大規模な事業会社に太刀打ちできないばかりか、成長への未来生成にも配分することをしませんでした。将来への素地の段階はキャッシュフローを評価出来なかったと思われます。
優れた社長による統制で日本人の得意とする集団力を使った小数精鋭による経営の方がよっぽどうまくいったのではないでしょうか。

世代世代で突出する事業は変わります。
調子の良いもので稼いで、溜を作って次に向かうのです。そうしないならそのうち縮小に向かうのだと思います。
それと、カンパニー制は横に壁が自然に出来ていきます。作るなと言ってもそうなっていきます。カンパニー制をとるなら海外サイト等にとどめるべきかと思います。
今、もしまだ小政府や評価制度などが続いているなら、上流の経営はバランス経営になっています。評価もそこそこ自分流に手直ししているのに違いありません。そうでないならアウトです。

もっと考えねばならないのは、今は国家経営の時代だということです。
ばらまきをして自然な成長を促すやり方、、、これはきっと手遅れです。

因みに、
日経によれば国の最重要課題は、米は防衛としてのハイテクの流出防止、仏やカナダはAI。GDPでトップを目指す中国は、製造2025(世界最強製造国)で、ほぼ米+日超えを目指しています。
(次世代情報技術、ロボット、電力、中国自主ブランドの強化、半導体、OS、工作機械、航空機、先端鉄道、EVなど幅広く最強を目指しています。)

どうみても日本は不明確です。
(明確なディレクションがないのではと危惧しています)

国力の低下はやがて貧民国へ向かいます。
ミスマッチなカリキュラム、労働力の低下など新しい経営手法や戦略、年齢構成が偏った世代の活用など、見直すものがいっぱいあると思いますが、、、、。

Kazunori Fukuma
1st 2018/09/14

GDP対策についてひと言

今回は日本のGDPに関してです。
下記は2013年までの日米のGDP推移(世界経済のネタ帳より)です。日本のGDPは1995年頃までは順調でしたが、それ以降はほとんど伸びていません。

_mg_2411-1-2
<Photo Data>2016/11/15 上州富岡駅にて、上信電鉄250型
Canon EOS5D MarkⅡ EF24-105mm f/4L IS USM 1/250 f/6.3
%e3%82%b9%e3%82%af%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%b3%e3%82%b7%e3%83%a7%e3%83%83%e3%83%88-2016-11-14-14-30-01

グラフには示していませんが、日本のGDPは2010年に中国に追い抜かれました。現在日本のランキングは米、中に続き3位です。

3位でも良いのでは、、、、?とんでもありません。私たちは成長経済に支えられていればこそ、今もまた将来に向かって夢が持てるのです。
現世代の責任は「未来に向かって良くなっていく方向性」を示すことです

日本のGDPはどうして20年以上も横ばいなのでしょうか。毎年しかるべき経済対策が打たれています。
もっと長期的視点で見直すことも必要なのではないかと考えます

かつて日本は、戦後の復興やオリンピックなどを契機に高度成長を遂げてきました。しかし、バブル以降はまるで「飛べなくなった鳥」の様です。地上しか歩けない鳥に栄養を与えてもやはり飛べないと思います。目線を改め、若い世代が元気よく羽ばたけるように新たな成長の軸を探していかねばなりません。それが何かは分かりませんが、今までは強く成長につながるものがなかったということです。
投資は行われています。10-20年くらいにわたって小分けしている投資があれば、1-2年の短期に集中させ、そこに官民協力でリソースもお金も集中投入することが考えられます(経済産業省が柏市で官民共同研究の場 日経 )。多分そのくらいやらないと抜け出せないのではと思います。テーマによっては海外の人材投入も考えられます。

今年28兆円の経済対策が示されました。金額は大きいです。リニアや港湾などはやがて内需拡大につながると思います。しかし高い成長を目指すには長期停滞傾向のインダストリーにインパクトが必要です。

次世代に開花しそうなアイテムを至急検討すべきです。多少外れもあるかもしれませんが集中特化して前に進むことが鍵だと思います。
また成長する将来分野はこれからの模索です。検討を進めていくとリソースの問題になるかもしれません。平行して新しい教育カテゴリーも検討し直す必要があると思います。

 

1st 2016/11/25
2nd改行及びリンク追加 2016/11/26
K.Fukuma

 

日本のデジタル技術、デバイス技術をIoTに活かす

日本の電子産業はデジタル化に集中しすぎたかもしれません。デジタルTVや携帯電話などデジタル家電は一度は世界をリードしたものの今は魂の抜け殻の様です。
2000年少し前から始まったデジタル技術は当時の先端技術が投入されました。アナログ機器は急速に小型軽量化し、性能も大きく伸張しました。日本のデジタル技術はとても優れたものでした。

_MG_0062
<Photo Data>2015/09/18 自宅近くの目久尻川遊歩道(彼岸花)

Canon EOS5DMarkII EF24-105m f/4L IS USM 1/250 Lightroom 6 プリセット プロセス1現像処理をしています。

しかしデジタル技術は模倣されやすく、各機器は非常に短期間にコモディティー化しました。一挙に価格破壊が起こりました。
デジタル化は通っていかねばならない道だったのですが、今度は模倣されにくい形にしていける様、当時の手法を今後にいかす方法が無いかと案じています。

2015年、総務省の通信白書に、「産業別のコアにセンサーを介してアプローチする IoT:Internet of Things」が掲載されていました。IoTはもしかしたら日本経済を再び活性化させる起爆剤になるかもしれないと思いました。
IoTは様々な「モノ」がセンサーと通信を介してインターネットでつないでいく技術ということになっています。つまり、自動車や家電、ロボット、施設、制御機器などをネットを介して互いに情報をやり取りするということと推測します。
新たな通信手段を講じて、モノのデータ化やそれに基づく自動化、変化の取得などがおこり、新たな付加価値を生み出すとされています。製品も販売にとどまらず製品を介してサービスを提供していくという、いわゆるモノのサービスに寄与していくと推測されます。

間違えてはいけないのですが、ネット経由でいろいろなものと通信するだけではたいしたことではありません。通信機能を備えていなかったモノと通信するという点が重要なのだと思います。
情報を運ぶ先が新しいジャンルならビジネスが生成されます。
デジタル化は日本が進化拡大させた牽引役です。過剰なほど進んだデジタル技術はふ化させやすいジャンルでしょう。

少し心配な点は、まだまだ機器へのコネクト開発が目立つということです。つないだだけでは前に失敗したデジタル機器の小型化と変わりません。つながって終わりです。

つながることで起こる相互の今までに無いビジネスやトランザクションが新たなターゲットです。

この他、接続技術にデバイス技術(センサー、システムLSI)が再度必要となります。IoTでつなぐことだけ貢献して終わるのではなく、機器やセンサーも懐にいれながら大きな商材を開拓していくことが大切です。

日本は多くのデバイス関係者が育ちました。
ITジャンルのソフトバンクもアーム社を3兆円超で買収(投資かもしれません)するなど、これから構築していく通信の先にあるビジネスをとらえるために、情報伝送のエンジンや制御、UI用の半導体が必要と考えていると思われます。

2016/10/15題目とパーマネントリンクを修正しました。リンクされている場合、申し訳御座いません。修正のほどお願いいたします。

_MG_0075<Photo Data>2015/09/20 上のPhotoと同じ場所の彼岸花、別アングルで一般的なショットです。
Canon EOS5D MarkII EF70-200mm f/2.8L IS II USM
1/60 f/2.8

1st 2015/09/24
2nd 加筆 2015/09/29
3rd 誤記訂正 2015/10/07
4th 写真コメント変変更2015/10/11
5th 一部見直し 2016/01/08
6th 内容の修正と追加 2016/09/23
7th 更に内容の追加と題目の修正 2016/10/15
8th 部分修正 2018/10/18
9th一部最新情報に修正 2018/12/06

K.Fukuma

2014年10-12月期の実質GDPが再びプラスに反転(+0.6%増加)

2014年末、内閣府が公表した日本の2014年度7-9月期のGDPは、0.5%減、年換算1.9%減から10〜12月期は0.6%増、年換算2.2%に反転しました。名目GDPも1.1%増、年換算4.5%増の見込みです(平成26年2月16日の内閣府速報より)。

2014年度は消費税が5%から8%に上がり、増税直前の2014年1〜3月期が実質GDP1.3%増を記録しました。消費税アップのの反動は昨秋には徐々に戻ってきています。経済的な数表を覗いてみると、ものやサービスの輸出が2014年4月〜6月期を起点に、徐々に回復してきているのがわかります。今後実質GDPを押し上げていくものと予測されます。

公表された速報値を含む実質GDPの期別推移最新値は、1〜3月1.3、4〜6月▲1.7、7〜9月▲0.6、10〜12月0.6(各%)です。

_MG_8648
<Photo Data> 2014/11/30 弘法山でのショットです。昨秋は柿やミカンなど枝いっぱいに実を付けていました(所有者の方の許可を得て撮影しています)
EOS5DMarkII EF24-105mm f/4L IS USM 1/640 f/5

 

 

 

1st K.fukuma
2015/03/28 2nd  文章修正と追加K.Fukuma

難題ですが経済の根本浮上には対中国直接投資復活が必要

2014年度上半期、日本の対中投資実績(2014年1月-6月)( JETRO 2014年上半期の対中投資動向 2015年1月より)は、上半期が3,008億円と前年同期(2013年上半期)4,830億円の62%にまで低下しています。
中国への直接投資額は2011年が年ベースで 10,046億円、2012年 10,759億円と年ベース1兆円を保っていましたが、2013年は 8,855億円に低下、2014年は下期も上期と同額程度の場合、6,000億円程度と大幅な投資減少になると予測されています。

_MG_8605-2

 

<Photo data>2014/11/25 同窓会で帰省した折、友人に連れて行ってもらった紅葉の城上神社(きがみじんじゃ)EOS5D MarkII EF24-105mm f/4.0 IS USM ISO800 24mm 1/80 f/4.0

 

 

 

 

 

_MG_8609
2014/11/25 同じく城上神社の紅葉絨毯 EOS5DMarkII ISO800 EF24-105mm f/4L IS USM 1/60 f4

 

中国経済はやや減速気配とは言え、世界経済の「牽引役」です。日本の投資は、先ず過去のピークまで戻すことが必要です。
日本のGDPは1995年以降ほぼ横ばいで伸びていません。日本経済の復活は海外でゲインのある所からの経済的な引き(とっかかり)を得ることは逃せないはずです。

中国向け投資は難しい側面があります。最近の日経に、伊藤忠がタイの財閥チャロン・ポカパンと共同で(中国中信集団への)1兆円の出資計画を検討しているとの記事を報じていました。この計画は中国で日本を含むアジア向けの食料や資源開発を行うとの内容のようですが、今回の様な日本単独でなくとも複数国共同での参入や、改めて中国側とのJVを探るなども選択肢ではないかと思います。

1st 2015/01/22
2nd 一部修正 2015/01/23
3rd 修正とPhoto追加 2015/03/28
4th 変換ミスなど修正 2015/04/12
K.Fukuma

GDPで中国に抜かれた日本、今後の投資先は

暫定投稿の「夕陽のフレアースタック」に記事を挿入しました。

日本から海外への国別投資統計より2013年度の状況を分析してみました。
_MG_8059

<Photo data>2014/07/18 仕事を兼ねて往路は空路で羽田から出雲へ。場所は丹後半島の上空あたりと思われます。EOS5D MarkII EF24-105mm f/4L IS USM 1/1250 f8

 

 

 

 

 

 

下のグラフは投資先の国別ランキングです(JETRO資料より作成、単位100万ドル)。
2013年度国別直接投資

 

 

 

 

 

 

日本経済の世界的な投資先は明らかに米国です(金額が突出しています)。中国はGDPで日本を抜いて地位を上昇させていますが、日本は中国を含めたアジアへの本格的展開はまだ出来ていないと考えられます。諸背景があると思われますが、その他の国へも規模見合いの迂回投資がなされたわけでもありません。

また、日本は経常収支の多くを占めている資源国への投資は殆どありません。エネルギーを輸入して製品を輸出するといった流れはそのままです。しかし、日本の輸出は2012年をピークに停滞しており、今後のGDP増加は期待薄です。

2014年度1Qの投資実績からみた今年度年間投資推定をしてみますと、前年比で対米国向けが54%、対中国向け52%と上位国への投資が半減しそうな傾向です。まだ年末にかけて増加するかも知れませんが、直接投資は減少しそうです。

輸出入のバランスに乱れが生じています。中国は自国生産を高めてGDPを増加させることが可能ですが、生産が内外共伸び悩んでいる日本は重要な岐路にあると考えます。

以下は既投稿済みの夕陽のショットです。
2014/07/18夕方の田儀(田岐)海岸です。何となく夕陽がもの悲しく、食事を中断して撮影をはじめるとやがて太陽から炎が出るような”フレアースタック”が現れました(フレアースタックとはWikipediaによれば石油採掘場で燃やしている炎のことだそうです)。夕陽と雲とでできる現象でしょうが、まるで太陽が燃えているように見えます。「夕陽のフレアースタック」とでもよぶことにしました。以下サンプリング写真を掲載します。

(1)<Photo data>7/19 出雲田儀海岸より2014/07/18 18:59:13
EOS5DMarkII Ef24-105mm f/4L IS USM 1/1250 f8 日本海に沈もうとする夕陽です

_MG_8060

 

 

 

 

 

 

 

(2)機材は同じ19:05:00 1/640 f7.1夕陽からこちらに向かって何やら薄暗いスジが発生

_MG_8061

 

 

 

 

 

 

 

(3)機材は同じ19:07:12 1/800 f7.1やがて夕陽が着火し、燃えたように

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(4)同機材、撮影条件も同じ19:07:24 

_MG_8065

 

 

 

 

 

 

 

(5)同機材、19:08:18 1/160 f10 少し形が崩れ始めました

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(6)同機材、同条件 19:11:55 夕陽のフレアースタックの終炎です。この後、夕陽も雲に隠れてしまいました

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帰路は人気のサンライズ寝台特急を予約しました。出雲までの往路はかなり先まで予約いっぱい。何とか復路は確保出来ました。この寝台特急、個室が付いています。最大の欠点は夜は何も見えないことです。また食堂車も車内販売もありません。長距離特急は、ヨーロッパ並にしても良いのではと思います。またこの列車、在来線を走るため結構揺れます。寝る分には心地よいのですが、PCや読書は酔うのか自分は10分が限度でした。
あと、お客様は、ほとんど女性でした。「縁結び出雲大社」と関係があるのでしょうね。

<Photo data>2014/07/22「特急サンライズ出雲」、出雲市駅で(途中高松からの車両と合流します) EOS5D MarkII EF24-105mm f/4L IS USM 1/500 f4

_MG_8151

 

 

 

 

 

 

 

1st 2014/07/27
2nd 記事挿入によるRev 2014/08/02

K.Fukuma

直近の日米中GDPの推移

ビジネス関連の初稿です。

_MG_4367_12014/01/15のbloombergによれば昨年11月の中国の米国債保有は1兆3170億ドル、日本円に換算して約138兆円です。一方日本の米国債保有高は1兆1860億ドルで約122兆円です。今回米国債保有も中国に追い越されてしまいました。日本はこのほか、2010年のGDPで中国に追い越されました。

<Photo data>2012/09/24 散歩の途中でのショットです。渋柿(江戸柿?)でしょうね。最近はガスで渋を抜いてデザートにするそうですね。これガス抜きと言いますか!
EOS 5D MarkII EF100mm f2.8L Macro IS USM 1/80 f2.8

下表は名目GDPの世界のTOP3です。中国は日本を追い越した以降も一層の成長を続けています。日米の停滞に比べて中国の成長が非常に力強いということです。

名目GDP比較推移(世界の名目GDPランキングより)

億ドル 2010年 2011年 2012年
1位 米国 149,583 155,338 162,446
2位 中国 59,304 73,220 82,210
3位 日本 54,954 58,962 59,603

日本は経済成長の号令を発しているものの対策はまだ十分行き渡っていません。直近では経常収支がマイナスに転じています。円安で輸出企業には追い風のはずですが製造コストは燃料高騰の影響を受け思うようにコスト削減につながっていないようです。

2014/01/16
rev 2014/01/24
3rd修正 2014/03/19

K.Fukuma